学資保険 返戻率計算
学資保険の保険料と受取額から返戻率を計算。払込総額と受取総額を比較して損得を判定。
このツールについて
学資保険の返戻率を計算し、払い込んだ保険料と受け取る総額から利益・損失を判定するツールです。返戻率とは払い込み保険料総額に対する受取総額の割合で、100%未満なら『元本割れ』、100%以上なら利益があります。近年の超低金利環境では返戻率100～105%程度が一般的で、銀行の定期預金並み程度の利回りです。本ツールで実際の返戻率を計算し、貯蓄と保障のバランスを検証できます。
計算の仕組み
返戻率（%）= 受取総額 ÷ 払込保険料総額 × 100。払込保険料総額 = 毎月の保険料 × 払込期間（月数）。例えば毎月1.5万円を18年（216ヶ月）払い込むと払込総額324万円。受取総額300万円なら返戻率92.6%で元本割れ（損失76万円）。逆に受取総額330万円なら返戻率101.9%で利益19万円となります。返戻率は払込期間を短くするほど高くなります。
使用例
毎月1.5万円・18年払込・受取総額300万円
一般的な学資保険の例。月々1.5万円を18年間払い込み、高校3年～大学4年で受け取る設計。
- monthlyPremium: 15000
- paymentYears: 18
- totalReceive: 300
18年払込で返戻率が92%台は、近年の超低金利環境での典型的な学資保険です。銀行預金より若干有利ですが、元本割れのリスクが存在します。保険機能（親の死亡時に払込免除）が保障と見なされ、この程度の返戻率が受け入れられています。
毎月2万円・10年払込・受取総額300万円
払込期間を短くした場合。早期払済で返戻率を改善する戦略。
- monthlyPremium: 20000
- paymentYears: 10
- totalReceive: 300
払込期間を18年から10年に短縮すると、返戻率が92%から150%に跳ね上がります。これは保険料を早期に集中払いすることで、その後の運用期間が長くなるため利回りが向上するためです。子どもが小さいうちに家計に余裕があれば、この戦略がお勧めです。
毎月1.2万円・15年払込・受取総額200万円
保険料を抑えて、受け取り額も少なめに設定したケース。
- monthlyPremium: 12000
- paymentYears: 15
- totalReceive: 200
月額保険料を抑えると、返戻率が改善される傾向があります（保険会社の仕組み）。返戻率111%で約24万円の利益が出ます。この程度なら銀行の定期預金と同等か若干上回る利回りで、保険機能の『親の死亡時払込免除』を低コストで得られます。
計算方法の解説
返戻率とは
払い込んだ保険料総額に対する受取総額の割合です。100%以上なら元本割れなし、100%未満なら元本割れです。
よくある質問
使用のコツ
- 返戻率だけで判断せず、『親の死亡時払込免除機能』の価値を重視しましょう。生命保険と異なり、確実に教育費が子どもに届く仕組みです。
- 払込期間を短くすると返戻率が大幅に改善されます。家計に余裕があれば10年払込や5年払込を検討してください。
- 学資保険の特約（学資金据置期間利息等）を外すと、返戻率が1～2%改善される場合があります。必要性をよく検討してから加入してください。
- 子どもが生まれてすぐの加入がお得です。返戻率は加入時期を遅くするほど低下するため、出産前の加入検討をお勧めします。
- 学資保険と積立投資を組み合わせる方法もあります。学資保険で基本の教育費を確保しつつ、積立投資で追加資金を作る戦略が有効です。
- 契約者が高齢の場合、引受け条件が厳しくなり、返戻率が低下することもあります。早めの加入が得策です。
関連する知識
参考文献
- 日本生命 学資保険の仕組み - 日本生命保険相互会社
- ソニー生命 学資保険と運用方法の選択 - ソニー生命保険株式会社
- 文部科学省 子どもの学習費調査 - 文部科学省